中東問題がわかる完全ガイド｜宗教・歴史・石油が交差する「世界の火薬庫」

3宗教はアブラハムという共通の「先祖」を持つ。アブラハムの長男イシュマエルがアラブ人の祖先となり、次男イサクがユダヤ人の祖先となった。

出典：ピュー研究所（2020年）

3宗教が共通して最重要視するのがエルサレムという都市だ。

同じ場所を「我々の聖地だ」と3宗教が主張する。これが中東問題の根本的な爆心地となっている。

第一次世界大戦中、イギリスは3者にそれぞれ矛盾する約束をした。これが現在まで続く混乱の根本原因だ。

第二次大戦中のホロコースト（ナチスによる約600万人のユダヤ人虐殺）を経て、1948年にイスラエルが建国を宣言。アラブ諸国はただちに宣戦布告し第1次中東戦争が勃発。70万人以上のパレスチナ・アラブ人が故郷を追われ難民となった（「ナクバ（大災厄）」）。以降、4次にわたる中東戦争が続いた。

1979年以前、イスラエルとイランの関係は良好だった。しかしイスラム革命でホメイニー師率いるイスラム共和国が誕生すると一変。新政権はイスラエルを「イスラムの敵」と定義し、ヒズボラ・ハマス・フーシ派などを「抵抗の枢軸」として支援。以来、両国は間接的に戦い続けてきた。

イスラム教内部の分裂の起源は、預言者ムハンマドが632年に死去した直後の後継者争いにさかのぼる。680年のカルバラーの悲劇（フサインの虐殺）が決定的な分裂点となった。

タブで確認できます。

スンニ派の盟主サウジアラビアとシーア派の盟主イランの対立は、中東地政学の最重要構図だ。両国は直接戦争を起こさず、イエメン内戦・レバノン政治・イラク政界などを舞台に代理勢力を通じて争い続けている。

ただしこの対立は単純な「宗教戦争」ではなく、ペルシャ人（イラン）とアラブ人（サウジ等）の民族的対立、地域覇権争い、石油利権が複雑に絡み合っている。

中世ヨーロッパでは、キリスト教社会の規制により、農地所有も職業選択も制限されたユダヤ人が事実上唯一許されたのが金融業だった。キリスト教社会が忌み嫌い押し付けた職業こそが、後に現代資本主義の根幹を形成することになる。

18世紀後半、フランクフルトのゲットーで両替商を営んでいたマイアー・アムシェル・ロートシルトが一族の礎を築いた。5人の息子が欧州5都市に散らばり、伝書鳩や高速船を使った情報ネットワークを構築。1815年に約13万ポンドだった一族の資産は、わずか10年後に約400万ポンドへと急成長した。

土地も財産も次の迫害でいつ奪われるか分からない歴史を生きてきたユダヤ人は、「頭の中にあれば奪えない知識・技能・ネットワーク」こそ最大の資産と考えた。

その結果、ユダヤ人は人口比で見てノーベル賞受賞者の約20〜22%を占める。アインシュタイン、フロイト、カール・マルクス、ジョージ・ソロス、マーク・ザッカーバーグもユダヤ系だ。

20世紀初頭から1970年代まで、中東の石油はエクソン・BPなど欧米7大石油会社「セブンシスターズ」が支配。産油国は自国の資源で価格決定権を持たず、わずかな利益しか得られなかった。これへの反発から1960年にOPECが創設された。

1973年10月、第4次中東戦争が勃発するとアラブ産油国はイスラエルを支持する欧米・日本への石油禁輸を宣言。原油価格は3ヵ月で約4倍に高騰。日本では「トイレットペーパー騒動」が起き、高度経済成長が終焉を迎えた。

今回の危機が改めて浮き彫りにしたのは、日本のエネルギー政策の脆弱さだ。以下の転換は単なる「環境政策」ではなく、国家安全保障の問題として捉え直す必要がある。